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労働者の疲労蓄積度 自己診断チェックリスト

皆さんこんにちは。
東京オフィスの吉田豊です。

今回は、「労働者の疲労蓄積度 自己診断チェックリスト」についてご紹介します。

現在、企業(事業者)に対しては、労働者の方の脳・心臓疾患の発症を予防するための対策(長時間労働者に対する面接指導など)が求められていますが、この対策ツールの1つとして「労働者の疲労蓄積度 自己診断チェックリスト」があります。

このチェックリストは、労働者が調査票の選択肢を選ぶことで、簡単に自身の疲労度を測定することができるものです。今回ご紹介するチェックリスト(2023年改正版)は、近年の働き方改革の推進やテレワークの普及などにも対応した最新のものとなっています。

このチェックリストは、以下のような場面で活用すると効果的です。

【活用場面】

■労働者本人が疲労や体調不良を感じたとき

■ 企業側が、事業場で定めた労働時間を超えて働く労働者の健康相談要否を判断するとき

■企業側が、長時間労働が恒常化している部署に対してチェックリストを活用して「疲労蓄積度」等を集計し、管理職等と結果を共有し、対応策を検討するとき

■産業医が法令に基づく面接指導の際の参考とするとき

■産業医等が健康診断の事後措置の際に保健指導の際の参考とするとき

「労働者の疲労蓄積度 自己診断チェックリスト」のダウンロードは、以下で行うことができます。ぜひ、活用してみてください。

【労働者の疲労蓄積度 自己診断チェックリスト(2023年改正版)】

202304_02.pdf (jisha.or.jp)


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